先日、面白いニュース記事を見かけました。
ラインで流れて来る東洋経済オンラインの内容でした。
記事はこちらです。
休み方改革は、若者たちの離職率増加の要因である将来への不安を軽減し、離職率の低下につなげられると考えます。
東洋経済オンライン（東松 寛文 ： リーマントラベラー、休み方研究家）
働き方改革はもう何年も前から提唱されています。
それらが提唱され社会の動きが変わり出しました。
企業も時間短縮や、フレックスタイム制を導入し始め、そのような企業が多いのではないでしょうか。
大事なのは休み方だというのです。
近年の若者が、会社に入ってもすぐやめてしまう要因は様々です。
会社のために働いている人は、休日の過ごし方も会社のために休んでいることが多いのではないでしょうか。
自分のために働いている人は、休み方も自分のために休めているはずです。
個人の問題でもありますが、会社に依存しているかそうでないかで見方は全く異なったものとなるでしょう。
ここで考えたいのは「休み方」です。
企業にとっては、働き方改革を進めましたが、それはあくまでも社会の流れであったのではないかということです。
そうではなくて、企業が主体的に従業員を休ませる働きをとれば離職率が下がるのではないかと考えられます。
企業にとっては当然社員には頑張って働いてもらいたいと思います。
ですが、働いた挙句、病気になってしまったり辞められてしまってりしていては何も意味がないと思います。
企業の成長にはなりません。
企業側が今一度いかに社員を効率的に休ませ、かつその休みが個人にとって価値のある休み、即ち「自分のため」の休みであることがこれからは重要視されるでしょう。
オンライン記事にもありましたが、
たくさんの部下を抱える上司のみなさんは、「休みたい！」と言ってくる若者に対して、「会社を辞めます！」と言わないだけよかったと思うようにしていただけると幸いです。
東洋経済オンライン（東松 寛文 ： リーマントラベラー、休み方研究家）
このように思えるだけで、これからの企業の成長があるのではないでしょうか。
コメントを残す